ふるさと納税とは、税金として消えていくだけだったお金を、返礼品つきの寄付金に換えられる制度です。
自己負担はたった2,000円。お米や肉・魚、日用品など、毎日の家計に使えるものが手元に届きます。
「なんだか難しそう」
「自分の収入で意味があるの？」
「確定申告が必要なのでは？」
そんな不安をお持ちの方に向けて、会計事務所での経験をもとにわかりやすく解説していきます。
なぜシングルマザーにこそふるさと納税がおすすめなのか
シングルマザーの方の中には「ふるさと納税って、収入が高い人がやるものでしょ？」と思っている方も多いかもしれません。
でも、それは違います。毎月の家計をやりくりしているシングルマザーにこそ、使ってほしいお得な制度です。
税金として消えるだけだったお金を返礼品にしてお得に
毎月、給料から住民税や所得税が引かれていますよね。
この税金は、払ったらそれで終わりです。手元には何も残りません。
ふるさと納税を使うと、この税金の一部を「寄付金」として好きな自治体に送ることができます。
そのお礼として、返礼品が届きます。税金として消えていくだけだったお金が、生活に使えるものに変わります。
自己負担は2,000円だけ。
2,000円を払うことで寄付した額によって数千円〜数万円分の返礼品が手元に届くので「ただ税金を払うよりもお得」ということです。
食費・日用品費の節約に直結する返礼品が豊富にある
ふるさと納税の返礼品は、本当に種類が豊富です。その中でも、シングルマザーの家計に特に役立つものがたくさんあります。
たとえばこんな返礼品があります。
- お米（5kg・10kg・20kgなど量が選べます）
- 牛肉・豚肉・鶏肉などの精肉
- カニ・ホタテ・エビなどの海鮮
- トイレットペーパー・ティッシュなどの日用品
- 洗剤・シャンプーなどの消耗品
どれも日常でよく買うものですよね。
ふるさと納税でまとめて手に入れることで、その分の食費や日用品費が浮きます。
「毎月の家計を少しでも減らしたい」と思っているシングルマザーにとって、ふるさと納税はとても相性のいい制度です。
ふるさと納税の仕組みをおさらい
「なんとなく知っているけど、ちゃんと理解できていない」という方のために、仕組みをシンプルに説明していきます。
好きな自治体に寄付すると、税金が安くなる制度
ふるさと納税の仕組みを一言で言うと「好きな自治体に寄付をすると、翌年の所得税と住民税が安くなる制度」です。
たとえば、北海道の自治体に1万円を寄付したとします。
すると翌年の税金が8,000円安くなり、寄付のお礼としてカニやいくらなどの返礼品が届きます。
この時の自己負担は2,000円だけです。
税金が安くなるのは「翌年」です。
今年寄付した分が来年の税金に反映されますので、この点だけ最初に覚えておいてください。
実質2,000円の負担の意味
ふるさと納税は寄付したお金が戻ってくるわけではありません。
自己負担として、一律2,000円が手元から出ていく代わりに返礼品がもらえます。
そして、それ以外の金額が所得税と住民税から控除されます。
つまり、寄付した金額のうち2,000円を引いた分だけ税金が安くなるということです。
払うお金の総額はほぼ変わらないのに、返礼品だけが手元に届くのがふるさと納税のお得さです。
※「実際どういう計算になるの？」「上限を超えるとどうなるの？」といった細かい疑問は、記事の後半のQ＆Aでまとめて説明しています。気になる方はそちらも読んでみてください。
シングルマザーが最初に確認すべき限度額の調べ方
ふるさと納税では「自分はいくらまで寄付できるのか？」まずここを確認するのが、失敗しないための大事なポイントです。
ひとり親控除があると限度額が変わる
ここは、シングルマザーにとって特に大切なポイントです。
ふるさと納税の上限は、課税所得（税金がかかる所得）によって決まります。
課税所得とは、収入からさまざまな控除を引いた後の金額のことです。
控除が多いほど課税所得が下がり、ふるさと納税の上限も下がります。
シングルマザーが使える主な控除はひとり親控除です。
ひとり親控除とは
婚姻歴に関わらず、所得が500万円以下で子どもを扶養している場合に適用されます。控除額は35万円です。
一般的なシミュレーターをそのまま使うと、ひとり親控除が反映されず、上限が高く出すぎることがあります。
上限を超えて寄付してしまうと、その分はただの出費になってしまいます。
ですので、必ず「ひとり親」の項目を選んで計算してください。
※なお、子どもが成人するなどして扶養から外れた後は、代わりに「寡婦控除（27万円）」が使えるケースがあります。該当する方は、そのタイミングが来たら改めて確認してみてください。
年収別・シングルマザーの限度額の目安
以下は、ひとり親控除を適用したシングルマザーの上限額の目安です。こちらは15歳以下の子ども1人を扶養している場合の金額です。
| 年収 | 上限額の目安 |
|---|---|
| 250万円 | 約1万2,000円前後 |
| 300万円 | 約1万7,000円前後 |
| 350万円 | 約2万3,000円前後 |
| 400万円 | 約2万9,000円前後 |
※あくまで目安です。社会保険料や他の控除の状況によって変わりますので、必ずシミュレーターで自分の金額を確認してください。
子どもが2人の場合は、扶養控除が増えるため上限額がさらに下がることがあります。
もし「目安より低く出た」という場合も、自分の状況に合った金額でやれば問題ありません。
「上限が少ない…」と感じても、大丈夫です。
少額でも、ただ税金を払うことを考えればやらないよりずっとお得ですよ。
シミュレーターで自分の正確な限度額を調べよう
では、実際にシミュレーターを使ってみましょう。
ふるさとチョイスの控除額シミュレーターなら、ひとり親を選択できるのでおすすめです。
使い方はとても簡単です。
- サイトにアクセスし、「控除上限額シミュレーション」を開く
- 「給与収入」の欄に、源泉徴収票の「支払金額」を入力する
- 「家族構成」の欄で「ひとり親」を選択する
- 扶養している子どもの人数を入力する
- 「計算する」ボタンを押す
所要時間は2〜3分です。源泉徴収票（毎年12月ごろに会社から渡される紙）を手元に用意しておくと便利です。
もし、社会保険料やその他の控除などがある場合はそちらも入れると、さらに詳細なシミュレーションができます。
結果が出たら、その金額より少し低めに設定して寄付するのが安心です。
初めての方は、シミュレーター結果の8割程度を目安にするのがおすすめです。
申し込みから控除までの流れ
仕組みと返礼品の選び方がわかったら、あとは実際にやってみるだけです。
手順は3ステップで完了します。
ステップ1 返礼品を選んで寄付する
ふるさと納税の申し込みは、専用のポータルサイトから行います。
サイトはいくつかありますが、この記事では楽天ふるさと納税をおすすめしています。
理由は、楽天カードで支払うと寄付金額に応じてポイントが貯まるからです。
ふるさと納税の寄付金自体にはポイントはつきませんが、楽天カード払いにするだけでポイントが貯まるので、実質的にさらにお得になります。
まだ楽天カードを持っていない方は、これを機に作ってみてはいかがでしょうか。
年会費無料で作れて、ふるさと納税以外の普段の買い物でもポイントが貯まります。
申し込みまではこの流れで進めるのがおすすめです。
- ふるさとチョイスのシミュレーターで自分の限度額を確認する
- 楽天ふるさと納税で気に入った返礼品を探す
- 楽天カードで支払いをして申し込む
サイトを開いたら「お米」「豚肉」「日用品」などのキーワードで返礼品を検索してみてください。
気に入ったものが見つかったら、通常の通販と同じような感覚で申し込めます。
返礼品が届くまでの期間は、時期によって異なるので申し込み画面で確認してくださいね。
ステップ2 ワンストップ特例制度で控除の申請をする
寄付が完了したら、税金の控除を受けるための手続きが必要です。
多くの方はワンストップ特例制度が使えます。
ワンストップ特例制度が使える条件はこちらです。
- 寄付した自治体の数が5つ以内であること
- 今年分の確定申告をする予定がないこと（給与収入のみの会社員やパートの方が多く該当します）
この条件を満たす場合、手続きはとても簡単です。
- 自治体から「ワンストップ特例申請書」が届く（または自分でダウンロード）
- 申請書に必要事項を記入する
- マイナンバーの写しと本人確認書類を同封する
- 寄付した自治体に郵送する（翌年1月10日必着）
申請書は1自治体につき1枚必要です。3自治体に寄付したなら、3枚送ります。
「翌年1月10日必着」という期限だけ、忘れずに覚えておいてください。
医療費控除などで確定申告をする場合は、ワンストップ特例は使えません。
その場合は、確定申告のついでにふるさと納税も一緒に申告すればOKです。
寄付した自治体から届く「寄附金受領証明書」が必要になるので、届いたら捨てずに保管しておいてください。
ステップ3 翌年、税金が安くなったことを確認する
手続きが完了すると、翌年の税金に反映されます。確認方法は手続きの種類によって異なります。
ワンストップ特例を使った場合
翌年6月ごろに届く「住民税決定通知書」に、ふるさと納税の控除額が記載されています。「寄附金税額控除」という項目を確認してみてください。
確定申告をした場合
所得税分は申告後に還付（口座に振り込まれる）されます。住民税分は翌年6月以降に安くなります。
ふるさと納税でシングルマザーが得する返礼品の選び方
限度額がわかったら、次は返礼品選びです。
せっかくふるさと納税をするなら、できるだけ家計の助けになる返礼品を選びたいですよね。
損しない返礼品の選び方を5つのポイントに絞って説明していきます。
ポイント① 普段の生活で確実に使うものを選ぶ
返礼品選びで一番大切なのは「普段の生活で確実に使うかどうか」です。
どんなにお得な返礼品でも、使わなければ意味がありません。
お米・肉・魚・日用品など、必ず買っているものを返礼品として受け取ることで、その分の出費が確実に減ります。
「なんとなくおいしそう」「珍しそう」という理由だけで選んでしまうと、結局使いきれずにもったいない結果になることがあります。
まず「毎月買っているものリスト」を頭に思い浮かべてから選ぶのがコツです。
ポイント② スーパーなどで買うよりお得かどうか考える
返礼品を選ぶときは「スーパーなどで同じものを買うといくらか」を考えてみてください。
たとえば、1万円の寄付でお米10kgが届くとします。
スーパーでお米10kgを買う場合、3,000〜5,000円かかるとします。それが実質2,000円の負担で手に入るならお得です。
近所のスーパーで安く買えるものや、普段あまり使わないものを選んでしまうと、お得感が薄れてしまいます。
「定価で買うと高いもの」を返礼品として選ぶと、家計へのインパクトが大きくなります。
ポイント③ 還元率が高い返礼品を選ぶ
返礼品は「寄付額の3割以下」と法律で決まっています。
たとえば1万円の寄付なら、3,000円相当の品が届くイメージです。
同じ種類の返礼品でも、お得度に差があります。
同じ1万円の寄付でも、2,500円相当の返礼品もあれば、3,000円相当の返礼品もあります。
できるだけ3割に近い返礼品を選ぶと、よりお得です。
返礼品のページには「還元率」が表示されているサイトもあります。
同じ種類の返礼品で迷ったときは、還元率が高い方を選ぶといいですよ。
ポイント④ まとめて受け取れるものを選ぶ
ふるさと納税の返礼品は、まとめて届くものが多いです。
お米10kg・20kgや、肉・魚の大量セットなどを一度にまとめて受け取ることで、その後しばらくの食費や日用品費が浮きます。
特に、こんな返礼品はおすすめです。
- お米（大容量のものを年1〜2回受け取る）
- トイレットペーパー・ティッシュ（かさばるけど絶対使う）
- 洗剤・シャンプー（定期的に必要な消耗品）
毎月少しずつ買っているものをまとめて受け取ることで、買い物の手間も省けますよ。
ポイント⑤ 保管できるスペースがあるか確認する
まとめ商品がおすすめとお伝えしましたが、お得な返礼品でも保管する場所がなければ意味がありません。
申し込む前に、保管スペースを必ず確認してください。
特に注意したいのが冷凍の返礼品です。
肉・魚・アイスなどは冷凍庫のスペースが必要です。
「届いたけど冷凍庫に入りきらない」というケースはよくあります。
冷凍ものなど保管場所が限られているものは、必ず申し込む前に冷凍庫の空きを確認しておきましょう。
また、賞味期限にも注意が必要です。
生鮮食品や賞味期限が短いものは、使いきれるか確認してから選びましょう。
迷ったら、常温保存できる加工食品や日用品を選ぶと安心です。
シングルマザーにおすすめの返礼品ジャンル
「どんな返礼品を選べばいいかわからない」という方のために、特におすすめのジャンルを紹介しています。
毎月の食費が浮く・お米や肉・魚介類
食費の節約に一番効果的なのが、お米や肉・魚介類です。
お米は、ふるさと納税の返礼品の中でも特に人気があります。
毎月必ず買うものなので、返礼品として受け取れば確実に食費を浮かせたい人におすすめです。
1万円の寄付で10〜20kgのお米が届くケースも多く、コスパの高い返礼品の代表格です。
他には、お肉も人気です。スーパーで買うと高い国産牛や銘柄豚が、ふるさと納税ならお得に手に入ります。
小分けになっているものを選ぶと、保管もしやすく使い勝手も良いですよ。
魚介類は、カニ・ホタテ・エビ・いくらなど、普段はなかなか買えない高級食材が揃っています。
シングルマザーにとっては「子どもに少し贅沢なご飯を食べさせてあげたい」というときなんかにおすすめです。
買い置きできる・日用品・消耗品
食品以外では、日用品や消耗品もおすすめです。
トイレットペーパー・ティッシュは、かさばるけど毎月必ず使うものですよね。
まとめて返礼品として受け取れば、その分の出費が減ります。
洗剤・シャンプー・ボディソープなども、定期的に買い替えるものなので、返礼品として受け取ると家計の節約になります。
日用品のメリットは、賞味期限を気にしなくていいので保管がしやすいことです。
ご褒美にも・スイーツ・地域の名産品
毎日頑張っている自分へのご褒美として、スイーツや地域の名産品を選ぶのもいいと思います。
有名パティスリーのケーキや、地域の銘菓、高級フルーツなど、普段はなかなか手が出ないものも返礼品として選べます。
もちろん「子どもと一緒においしいものを食べる」という楽しみにふるさと納税を使うのもおすすめです。
よくある疑問・Q＆A
ここでは、はじめてふるさと納税をする方が気になる疑問点をまとめました。
気になる点があれば読んでみてください。
Q.具体的な計算の例は？
たとえば、いつも通りに税金を払うと、所得税と住民税が合計3万円かかるとします。
ここでふるさと納税を使って、好きな自治体に3万円を寄付したとします。
すると、所得税と住民税が合わせて2万8,000円安くなります。自己負担の2,000円だけが、手元から出ていくお金です。
まとめるとこういうことです。
- 寄付する前：税金として3万円が出ていく
- 寄付した後：自己負担2,000円＋税金2万8,000円が安くなる＋返礼品が届く
この「2,000円」は、何口寄付しても変わりません。1自治体でも5自治体でも、合計の自己負担は2,000円です。
Q. 上限を超えるとどうなる？なぜ上限があるの？
上限を超えた分は、税金が安くなりません。
つまり、その分は「ただの出費」になってしまいます。
上限がなければ税金のほとんどを寄付にまわすことができてしまい、本来納めるべき税金が集まらなくなってしまいます。
それを防ぐために、収入や家族構成に応じた上限が設けられています。
「なんとなく」で進めて損をしてしまわないよう、必ずシミュレーターで自分の上限額を確認してから寄付するようにしましょう。
Q. パート・アルバイト収入でもふるさと納税できる？
正社員でなくても、所得税や住民税を払っていればできます。
収入が少ないほど上限も低くなりますが、少額でもやる価値はあります。
ただし、ふるさと納税は税金が安くなるのが翌年で、寄付するお金は先に払う必要があります。
ですので、無理のない範囲で始めてみてくださいね。
Q. 児童扶養手当を受けていても影響はない？
ふるさと納税をしても、児童扶養手当には影響しません。
児童扶養手当の支給額は「所得」をもとに計算されます。
所得とは、簡単に言うと「1年間に稼いだお金」のことです。
ふるさと納税は税金の計算のしかたが変わるだけで、稼いだお金の額そのものは変わりません。
- 稼いだお金（所得）→ 変わらない
- 税金の計算→ ふるさと納税の分だけ安くなる
- 児童扶養手当→ 所得をもとに計算するので変わらない
つまり「税金が安くなる＝所得が減る」ではないということです。
安心してふるさと納税を使ってください。
Q. 離婚後・養育費ありの場合でも問題ない？
養育費は、原則として受け取る側の所得にはなりません。
そのため、シミュレーターに入力する年収に養育費を足す必要はありません。
源泉徴収票に書かれた「支払金額」だけで計算してください。
ただし、元夫が子どもを扶養控除に入れている場合、ひとり親控除が使えないケースがあります。不安な場合は市区町村の税務窓口に確認してみてください。
Q.失敗しないか不安
ふるさと納税で失敗するのは、主にこの3パターンです。
① 上限を超えて寄付してしまった
シミュレーターで確認した金額より少なめに寄付するのが安心です。初めての方は上限の8〜9割程度を目安にしましょう。
② ワンストップ申請書の期限（1月10日）を過ぎてしまった
12月に寄付したら、年明け最初の週に送るようにしましょう。期限を過ぎると控除が受けられなくなります。
③ 確定申告が必要なのにワンストップで申請してしまった
医療費控除などで確定申告をする場合、ワンストップ特例は無効になります。この場合は確定申告でふるさと納税も申告し直す必要があります。
どれも「知っていれば防げる」ミスですので、この記事をよく読んで進めれば大丈夫です。
まとめ
この記事のポイントをまとめました。
- ふるさと納税は、税金として消えていくだけだったお金を「自己負担2,000円」で返礼品に換えられる制度
- シングルマザーはひとり親控除があるため、一般的なシミュレーターをそのまま使うと上限が高く出すぎることがあるので必ず「ひとり親」を選んで計算する
- 返礼品は「普段使うもの・スーパーより高いもの・還元率が高いもの」を選ぶと家計への効果が大きい
- 5自治体以内の寄付なら、ワンストップ特例制度利用で書類を1枚送るだけで確定申告は不要
- 児童扶養手当への影響はなし
ふるさと納税をやってみようかなと思った方は、まずは自分の限度額を調べてみてください。
限度額を調べて「次は返礼品を選ぶだけ」という状態にしておけば、いつでも始められます。
ふるさと納税は「お金持ちの特権」ではありません。
毎月ひとりで家計を支えながら税金を払い続けているシングルマザーのあなたにこそ、ぜひおすすめしたい制度です。
少しでも税金を払っているのであれば、ぜひ少額からチャレンジしてみてくださいね。
